20代、働くのなら知って損はない「ハラスメントの定義」は

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「あなたが男だったら、もっと早く昇進してたかもね」
「育休取るの?悪いけど、社員の全員が納得すると思わない方がいいよ」

あなたの職場には、このようにモラハラをかざす上司や先輩はいますか?

モラハラの特徴としては、他にこの5つのポイントがあるといわれています。

1.上から目線の発言・横暴な態度が多い
2.従業員の弱みに付け込む
3.従業員の人間性を否定するような発言をする
4.自分の不機嫌をアピールしてくる
5.気に入らないことがあると無言や無視で圧力をかける

このようなものです。

このようなモラハラの逆効果な態度や、モラハラの被害者としての思考として
「自分が彼・彼女を怒らせてしまった」と考えてしまうと言われていますが、
あなたはいかがですか?

さらに、圧力をかける側はそんな弱気な態度を
「自分が間違いを正してあげている」と本気で思っているフシがあると言われています。

被害を受けていても、モラハラがまん延している職場では

・同僚やその上の上司に伝えても見て見ぬふりをされたり、
・逆に自分が注意をされてしまうなど

モラハラのストレスでやりがいを超えた負荷がかかってしまっては元も子もありません。

職場の協調性は大事…それでもモラハラに問わずハラスメントに折れてはいけない理由

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給与をもらっているから…雇ってもらえているから…「これくらい」我慢すれば…と
日本人は特に真面目といわれる反面、意見することに臆病な面があります。

新卒で採用されたり、大変な時に雇ってくれた会社に対して「こんなことを言える立場にない…」なんて思ってはいませんか?

ですが、事業主と従業員はあくまで雇用契約により定められた仕事を行い、それに相応しい待遇をすればいいものです。
事業主だからといって従業員の人権を軽んじたり、業務を超えた要求を行うことは正しいものではありません。

また、直属の上司でも同じように、あなたが業務上の部下だからといって尊厳を傷つけたり侮辱するような扱いをすることはまかり通るものではないのです。

入社したてだったり、異動したてですとお互いの距離感がまだ掴み難いという場合もあるかもしれませんが、あまりにも遠慮がないと感じる際はしかるべき機関に相談し改善を求めることが大切です。

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これはハラスメント?そもそもハラスメントの定義は?

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声を上げるためにも、被害に遭いやすいと言われているハラスメントのひとつ、モラハラとはどんなものか、しっかりと認識をする必要があります。

■一般にモラハラ(モラルハラスメント)の例として挙げられるものとは

・「女性だから」「男性だから」という個の能力ではなく性別で仕事を割り振る
・「俺たちの時代は残業は当たり前だった」等の精神的な攻撃(人格の否定、暴言をぶつける、侮辱するなど)
・社内の人間関係から疎外(無視、仲間外しなど)
・倫理観から外れた過度な要求(期限が直近すぎる業務を振る、契約外や担当業務以外の要求、遂行不可能となる割り振りなど)
・過少な要求(能力、等級以下の割り振り、仕事を与えないなど)
・過剰な干渉(個人的な質問をする、飲み会への参加を過剰に強制するなど)

上記がハラスメントとして当てはまるものです。

パワハラ(パワーハラスメント)とも似た印象ですが、より直接的な暴言、暴力に伴わないものがよく挙げられるのが特徴ですね。
客観的に見て行き過ぎているもの、通常の雇用上の契約外の仕事を要求するなど判断が難しいとされる場合もありますが、当てはまるものが複数ある場合は注意が必要です。

さらにあきらかにモラハラで理不尽な場合でも、声を上げる必要があるものの、逆らうことを許さない空気があったり、同調圧のせいで泣き寝入りするしか選択肢がない場合は深刻です。

職場のパフォーマンスを大きく左右する人間関係に軋轢があるために転職を余儀なくされたり、逆に「自分は転職しても上手くいかないんだ」という先入観を持たせキャリアの選択肢を奪うという結果ももたらします。

もし、自分が理不尽にハラスメント合っていたとしたら、どのようなアクションをすべきでしょうか?

モラハラ・ハラスメントに遭ったら真っ先に相談すべき機関はどこ?

社内に人間関係を相談出来る「人事窓口」があれば、まずは相談しましょう。
プライバシーを尊重する場合がほとんどなので、匿名で相談が可能な場合もあり敷居は低いですね。

ですが、中小企業や個人事業ですと 人事と経営が一緒のため、直に相談はかなりハードルが上がってしまいます。
そこで、次に紹介する都道府県の労働監督機関もぜひご活用ください。

◎労働基準監督署
厚生労働省が定める労働基準法を守るために機能

残業代を支払わない、セクハラを行うなど
モラハラ以外にも労働基準法に反する場合に申告することが可能です。
労働基準監督署は上記に違反があった場合に企業に直接勧告を行ったり、指導をします。

◎労働局
労働者と企業の間で調整を行う機関

モラハラだけではなく、、パワハラ、セクハラ、不当な人事や解雇が発生した場合など様々なトラブルに対する相談を受け付けています。

ただ、この2つの機関にはあくまで勧告や指導など企業に強制力はないという点があります。

もし、あなたが現在仕事でのモラハラに悩んでいるとしたら 一人で抱え込まず、上記の機関や、ビジネスや人間関係を専門とする弁護士など専門家に相談も検討してみてください。
その際は証拠となる罵倒の録音や、出勤簿の記録などしっかり資料を収集する下準備をしたという体験談もありますので、相談の際に確認すると良いでしょう。

⇒【20代転職】労働基準監督署に相談できることについてよくある質問を詳しく見てみる

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モラハラ職場を離れたい…という時に、あなたが頼るべきものは

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一般的にモラハラは、モラハラ夫やモラハラ妻など、離婚問題で注目されます。

夫婦間の問題と同じように、モラハラ職場で不必要な消耗を避けるために、モラハラの横行する環境を離れ、新しい環境に進んでみてください。

もし、あなたが今現在モラハラ職場に一人で悩んでいて
自分のパフォーマンスが発揮出来なかったり、ストレスに悩んでいるとしたら
まずがはキャリアアドバイザーのカウンセリングを受けることをおすすめします。

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モラハラなどの職場のトラブル以外にも、あなたがあなたらしく働ける環境のために出来るだけ早いアクションを起こしてくださいね。
このような態度をとる人は「いつか変わってくれるかも…」と期待をしても
「自分に原因や問題なんてない」と思っていない場合が見受けられます。

そのため変わろうとせず、むしろ自分の他の誰かに原因があると考えている傾向があると言われています。
人間関係も、どちらかが我慢する関係は続きませんよね。
あなたひとりで現状に我慢し、頑張る必要はないのかもしれませんよ。

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